✔ | 初心者でも1から学べる |
✔ | 産業に特化 |
✔ | ドローン事業に参入する技能や知識を習得できる! |
✔ |
無人飛行機に関する飛行の申請許可、承認までのコミコミパック
(様々な場所でドローンを飛行させる為には国土交通省への飛行申請が必要です) |
✔ | 学科・実技を2日で習得 |
✔ | 修了後、国交相「包括申請」までを行う、『国交省包括申請』セットのドローンスクール! |
ドローンが国内市場に出回り始めた2016年には353億円程度だったものが2020年には1932億円と5年間で約5.5倍に、2025年には6427億円と10年規模でみると約18倍凄まじい成長率が見込まれています。
これはドローンが「あたりまえ」になる裏付けであり、また昨今の新型コロナウィルスの影響などにより、新しい生活様式が求められている中で、さらに市場規模は加速していくと見られています。
▼国内のドローンビジネス市場規模の予測
▼サービス市場の分野別市場規模
出典:「ドローンビジネス調査報告書2020」インプレス総合研究所より
また、サービス市場を産業分野別にみると、特にインフラや設備点検の現場でドローンが普及していくとみられています。
橋梁、鉄塔、基地局、発電施設、プラント、工場やビル、船舶といった点検対象となる構造物に対して、ドローン活用が有効であることが理解され、インフラや設備点検分野の利用が拡大していくことが予想されます。
機体の小型化・性能の向上により、工場や倉庫などの屋内、トンネルといった環境でもドローンを活用した点検が行われ始めており、今までの人間による点検で危険が伴う場所や点検自体が困難だった場所での活動をドローンが行う新たな点検分野市場を開拓していく可能性があります。
JMA(日本マルチコプター協会)は
国土交通省認定管理団体です。
産業に特化
当スクールの講師は、空撮や測量などドローンの第一線で活躍しています。ビジネスで活躍できるスキルを習得できるのが私達が運営するスクールの特徴です。
また、プロ用ドローンを無料貸し出しして講習を行うので、購入の必要はありません。 |
初心者でも1から学べる
無人航空機の取り扱いはとても危険で、正しい知識と高度な飛行技術は必須です。
当スクールは航空力学や気象などの専門知識の講習、マニュアル飛行などの技術的指導を行うことで、危険回避や正しい判断でのフライト計画が立てられるようになるよう、講習を行っています。 |
無人航空機の飛行に関する許可に有利
ドローンに関する国家資格や免許はないのが現状ですが、唯一国が定めた許認可が「無人航空の飛行に係る許可・承認」という許認可です。許認可取得をサポートします。 |
・ | ドローン飛行に関する許可申請の一部が省略 |
・ | ビジネスシーンで信頼度が上がる |
・ | ドローンを安全に飛行させる操縦技術、知識が身につく |
・ | ドローンを飛ばす仲間ができる |
・ | プロに相談できる |
ドローン飛行許可=国交省『全国包括申請』といえます。
養成コース修了者には、国土交通省の飛行許可(全国包括申請)取得を当スクールが代行します。
国交省の飛行許可(全国包括申請)は1年毎に更新が必要です。それに伴い「JMA無人航空機認定証」も1年毎に更新いたします。JMA会員特典として更新手続き・更新認定証発行・追加機体登録など各種手続きを代行いたします。
初年度無料|2年目以降16,500円(税込)
航空法によって飛行規制されている空域※1や承認が必要となる飛行方法※2でドローンを飛ばすには、事前に国土交通省への申請を行い、許可・承認を受ける必要があります。これはドローン操縦者にとって、必ず必要な手続きです。航空法に違反した飛行をすると「無人航空機の飛行等に関する罪」が適用され、50万円以下の罰金に処されます。ケースによっては逮捕の事例もあります。 |
飛行の許可が必要になる空域 ※1
|
承認が必要となる飛行方法 ※2 |
包括申請とは
国土交通省への申請は、ドローンを飛ばすごとに事前に必要書類を作成し郵送ないしは持参・提出する方法と、オンラインによる方法があります。これらを「個別申請」と言います。
ドローンを飛ばす度に書類を作成し「個別申請」することはかなり面倒な作業になります。
そこで便利なのが「包括申請」です。
包括申請とは、一定期間内(最長1年)に反復してドローンを飛行させる場合に、許可申請を1度にまとめて行える仕組みです。繰り返し行うフライトの許可申請を1回にまとめることができるため、業務の省略化ができます。
国交省の飛行許可(全国包括申請)で許可を得ることで、航空法に定められている飛行機が禁止の空域(人口集中地区)を飛行することが可能になります。また、同法に定める飛行に承認が必要となる飛行方法についても可能になります。また、申請にあたっては保有ドローン機体番号と認定証との紐付け登録が必要となります。
現在、様々な産業でドローンは活用されています!
ドローンの赤外線カメラ搭載機種では、人命救助、動物調査、災害地での生存者の捜索、 パトロールなど、様々な分野で広く活躍が期待されます。
ドローン測量
太陽光パネル調査
鉄塔調査
人命救助
JMA認定パイロット養成コース(2日間) 【申請コミコミパック】
国土交通省の許認可を受け作成した教材を使用しドローンスクール(無人航空機対象)を実施。 2日間でドローンの技術、航空法、空力学等を学びます。
165,000円(税込)
|
終了後、国土交通省への全国包括申請を行い、終了証を当日発行し、お渡し致します。
パイロット養成コース(内訳)
●座学・学科講習
・無人航空機の基礎知識 |
●実技・操縦訓練
・基本操縦操縦 |
●国土交通省全国包括申請許可 |
●JMA無人航空機認定証発行 |
養成コース終了者にはJMA(一般社団法人日本マルチコプター協会)無人航空機技能認定証の発行と国交省の飛行許可(全国包括申請)を行います。養成コース終了者にはJMA会員として、無人航空機の法改正情報などをお知らせする他、JMAが開催する講演会や勉強会へご参加いただけます。
法人のお客様は助成金が利用できます!
詳しくは「人材開発支援助成金(厚生労働省)」HPをご確認ください。
|
2023年5月
27(土)・ 28 (日)
受講時間:9:00~17:00
飲み物・昼食付き(サービス)
募集中
※2名以上で随時開催いたします。
ご希望の日程をお知らせください。✉
※「受講コースはパイロット養成コース申請コミコミパック」を選択してください。
出張講習も承ります
●会議室のような座学スペース
●実機ドローンを操縦できる屋外または屋内スペース。
10m×10m×5m(縦・横・高さ)以上(2~5名時)が必要となります。
各種カスタマイズも可能です。
出張講習のお問い合わせはこちら ✉